開催中
気候危機
ソーラー設置
蓄電池
重要チェックポイントをご紹介
非常ポータブル蓄電池も簡潔に説明
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再エネ電気
この事業は独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて実施しています。
短編フィルム『気候変動と日本』上映会＆温暖化入門セミナー（参加費無料・要予約）
プログラム
現状を知る短編映画から入り、Tipping Point、フィードバック効果、ホットハウス・アースなどコトの重大性を知るためのキーワードを分かりやすく解説します。問題解決には最後は●●。
『SIGNS FROM NATURE（気候変動と日本I）』上映会（23分）
国際環境NGO 350.org JAPAN制作の短編ドキュメンタリー。
北海道～沖縄まで、既にくらしや生業に大きな影響を受けている
6人が切々と体験を語るインタビュー映像。
「すべて失うんだ．．．」西日本豪雨被災者の生身の声は、頭での知識としての理解を超え、胸に刺さります。
温暖化入門セミナー（60分）
（前半）温暖化の科学編
□温暖化が進むと、なぜ豪雨や強大な台風が増える？
□”分岐点”に関わる重要キーワード
Tipping Point、フィードバック効果、ホットハウスアース
（後半）温暖化対策編
□世界で進む脱炭素革命と周回遅れの日本
□私たちにできる5つのこと … 最後は●●＝地域発で大転換
日時
＜2025年＞
４月２５日（金）19:30～21:00
５月２５日（日）10:00～11:30
オンライン（ZOOM）
下記申込みフォーム「送信」後の画面に
ZoomのＵＲＬが表示されます。
★お申し込み★
こちらのGoogle フォームから
お申し込みください。
この事業は独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて実施しています。
自然エネルギーで電気代とCO2を削減。非常用電源にも。
ソーラー＆蓄電池選びの賢い選び方 （参加費無料）
概要
「わが家の非常用電源として蓄電池がほしいけど選び方がわからない―」
「電気代の高騰で太陽光発電に興味を持ったのでもっと詳しく知りたい―」
「ネットや電話のセールスはちょっと不安。どこまで信じていいか分からない」
．．．．
太陽光発電や蓄電池の導入を考えている方が 重要ポイントを自分で判断できるようになるための必須基礎知識を図やグラフで分かりやすく説明していきます。
具体的に設置検討をお考えの方は、「個別相談」でフォローさせて頂きます
（実績のある業者さんの紹介、設置プランのチェック・比較情報提供など）。
日時
４月２４日（木）19:30～21:00
５月２２日（木）19:30～21:00
いずれもオンライン（ZOOM）
下記申込みフォーム「送信」後の画面に
ZoomミーティングのＵＲＬが表示されます。
プログラム
-
電気の基礎知識
W（ワット）とWh（ワットアワー）、直流と交流 -
太陽光発電の基礎知識
しくみ、性能比較、経済性、CO2削減効果、デメリット -
アパート・マンション用 ポータブル蓄電池
-
屋根のソーラーで充電する蓄電池
容量（大きさ）はどれくらい必要？ 初期費用や投資回収は？
「走る蓄電池」＝EV(電気自動車）とＶ２Ｈ -
崖っぷち！地球温暖化
元に戻せなくなるTipping Point （臨界点）を超えると．．．
★お申し込み★
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この事業は独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて実施しています。
１００％再エネ電気でわが家をカーボン・ニュートラル
再エネ電気説明会
概要
わが家のＣＯ２排出量ゼロ（カーボン・ニュートラル）
を目指して
集合住宅や賃貸住宅に太陽光発電を設置するにはいろいろハードルがあります。
「わが家の屋根の上」でなくても、他の場所で発電された「再エネ電気（環境価値あり）」を利用すれば、その分、わが家が排出するCO2を削減したとみなすことができます。
（国の排出量報告制度と同じ）
火力発電主体の電力会社から、新電力の100%再エネプランに切り替えることで、翌月からCO2半減が可能です。
今後の住宅設備更新時に、EVにしたり、オール再エネ電化を選べば、2030年代中に「わが家のカーボン・ニュートラル＝家庭のCO2排出量ゼロ」を達成可能です。
■日時・会場
４月２７日（日）10:30～11:30 Zoom
５月２９日（木）20:00～21:00 Zoom
■参加申込
Zoom 下記申込みフォーム「送信」後の画面に
ZoomミーティングのＵＲＬが表示されます。
★説明会 参加申し込み
こちらのGoogle フォームから
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プログラム
１．再エネ電気の長所と短所
２．「環境価値」と非化石証書、「実質再エネ」
３．PV-Netオススメの再エネ新電力 「みんな電力」
４．電気代はどうなる？
５．今、なぜ、再エネ？… あまり知られていない 「気候危機」の真相
６．切り替え手続きのご案内
この事業は独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金の助成を受けて実施しています。